YouTubeを傘下に置くGoogle LLCは、個別アカウントの処分理由や詳細について公表しないスタンスを貫いている。今回もYouTube運営チームからの公式な個別声明は出ておらず、自動検知システムの誤作動を含めて推測の域を出ないのが現状だ。
しかし、チャンネル復旧の可能性が断たれたわけではない。過去には誤判定や第三者の不正アクセスによって停止されたチャンネルが、運営への異議申し立て（アピール）を経て無事に復活した例がいくつも存在する。異議申し立ての審査が正当に行われれば、事態が好転する芽は十分に残されている。
